【米国株・個別株のコツ】個別株での取引にはDiversification（分散投資）でリスクヘッジが命

こんにちは！

アメリカ在住で株投資歴13年の元日本人・アメリカ人のYascoです。

前回の投稿で、私は個人的に「安定性や取り扱い易さは否定できないものの、ETFや信託投資、インデックス・ファンドは基本的におススメしない」ということをお話ししました。それはなぜかを説明しておりますので、まだお読みになっていない方は前回の記事を是非ご覧ください。

さて、ということは、「どうやって米国株で取引きすればよいのか？」という事になってきますが、

ズバリ、

私のポートフォリオの95％は個別株です。

それも、50％以上が普通に売り買いする個別株ではなく、オプション株です。オプション株はご存じの方も多いと思いますが、普通に売り買いする個人株とは違って少々煩雑な取引ルールがありますし、投資口座ある人が誰でもオプション取引できるわけではないので、このお話は改めて後日させていただきます。

兎にも角にも、今回は個別株を取引する時に最も重要になってくる秘訣についてお話ししたいと思います。

それは

☝Diversification　（分散投資）☝です！

皆さん、よく個別株取引するなら、

GAFAM（Google, Apple, Facebook, Amazon, Microsoft)　☚日本ではこちらの方が主流？！

や

FAANG（Facebook, Apple, Amazon, Netflix, Google）　☚アメリカではこちらの方が主流

にしておけば「最強大企業の成長株だからとりあえず安心」なんていうアドバイスを聞いたことはありませんか？

確かに、これら大企業は倒産する可能性は極めて低いので安全と言えば安全ですが、どの企業も同じテック分野に属しますから暴落する際はまとめて同時にそうなることも多々発生します。

ただし、GAFAMやFAANGの中で、唯一Miscrosoftは株価が乱高下することが珍しいと言えるでしょう。

逆に、一番不安定なのが、Facebookだと個人的には考えています。

どの個別株も決算報告時は内容によって乱高下するのは普通ですが、それに加えてFacebookは何かと政治的疑惑や独占禁止法に巻き込まれることが非常に多く、しょっちゅうアメリカ議会で槍玉に上げられ、CEOのマーク・ザッカーバーグの発言がよく物議を醸しだします。

結論として、成長株狙いであれば、GAFAMもしくはFAANGからせいぜい1、２企業に絞っておくことをオススメします。

そうした後に、テック業界/セクター（NASDAQ)以外に2、3業界/セクターくらい目星をつけましょう。

私の現在のねらい目は、

製薬（ファーマ）

エネルギー（燃料）

自動車（特にEV)

キャナビス（マリファナ）

ファイナンシャル（銀行）

などなどです。他にも航空・旅行・ホスピタリティーを考えていますが、まだ詮索中。。。

アメリカでは大体各ポートフォリオに20～30（最低でも15）の個別株を保持すべきと言われています。その上で、私は個人的に3～5業界ほどに分散するようにしています。

ただ、ここで一つ重要なのが、こうなってくると1業界/セクター辺り10株くらいまで保有することになりますが、ラージ・キャップ株とスモール・キャップ株とをミックスすることも重要になります。

総合して、1個別株当たりの投資額が総額の10％以上（理想は5％）にならないようにしましょう。ただし、Amazon（AMZN)、Google（GOOG,　GOOGL)、Shopify（SHOP)やTesla（TSLA)のような超ラージキャップは例外かなと思います。この辺りは個人観で判断すれば良いのではないでしょうか？

最後に、分散投資は個人株に関してだけではありません。

個人株、公債・社債（Bond）とキャッシュに分散することも分散投資の一部です。

私はキャッシュに関しては、現在のように株式市場が好調な時は総資産額の10％以下を維持するようにしていますが、昨年のコロナ不況のような乱高下状態であれば一気に30％くらいのキャッシュ率に上げていました。

とは言え、上記に挙げたような要件全てを常に満たすようなポートフォリオを築けている個人投資家はそう多くはないと思います。だって、結構難しいですよ、上記全部を網羅しようとすると。

ただ、少なくとも同じ業界/セクターの株がポートフォリオ全体の30～35％以上満たすようなことがないようにして、そこから徐々に時間をかけて市場の動きに合わせて分散していけば良いのでは？と思います。

あまり”分散投資”にフォーカスを置きすぎて個々の株の知識などが薄れてしまっては元も子もないですからね。私個人的にはDiversificationに関しては、最低条件さえ維持しておけば後は完璧には拘り過ぎない程度に考えています。

【米国株投資】信託投資やETFは簡単に儲かる？安全？くれぐれも、手数料にはご注意を！

 「信託投資やETF（+インデックス・ファンド）は長期投資すれば必ず儲かり、損はない」説は本当か？

こんにちは！

アメリカ在住で株投資歴13年の元日本人・アメリカ人のYascoです。

皆さんは、上記のような株専門家アドバイスをお聞きになったことはありませんか？

私はよくあります。

でも、現在は私のポートフォリオの90％以上は米国企業の個別株で、信託投資やETFはありません。

この理由は私の2番目の投稿でお話ししましたが、今回はそのお話をもう少し詳しく私なりに持論を展開していきたいと思います。宜しければお付き合いください。

まず、個別株取引と信託投資やETF（インデックスファンド含む）とで大きな違いがあります。それは個人投資家が支払うExpense Ratioと呼ばれる管理手数料です。

個別株取引は個人投資家が自分でどの企業株を取引するか決めて売り買いするので、手数料が一切かかりません（最近はほとんどの在米ブローカーがブローカー料をゼロにしました）。

一方、信託投資やETF（インデックス）は個人投資家がどの個別株を取引するかを自分で決めることができない。なぜなら、金融機関のファンド・マネジャーにその決定権があるからです。だから、個人投資家が信託投資やETFを取引する場合、このファンド・マネジャーにお世話してもらわないといけないため、その管理手数料を払う必要があります。

この管理手数料が曲者だと私個人的には思っています。

それに加えて、信託投資は更なる注意が必要です。なぜなら、ファンドによって、異なるルールがあり、最低投資開始金額の設定があったり、大抵の信託ファンドには管理手数料以外にも販売手数料（英語では”Load”とか”Sales Fee”と呼ばれる）がかかるからです。この販売手数料は最近は無くなりつつあるので、よく調べてスマートな選択をすれば防げる手数料ですが、平均で5％～最高8.5％までかかります。

ここ20年間で、信託投資とETFの競合が激しくなり、信託投資、ETF、インデックス・ファンド（信託投資の一種）にかかる管理手数料は確実に安くなっているようですが（20年前に比べて約50％の削減）、ゼロになることはありえないでしょう。だって、そんなことしたらゴールドマンサックスや、モーガンスタンレー、JPモーガン等々無数にある投資銀行が軒並み倒産してしまいますからね。

ある機関が行った2019年時点での調査によると、平均管理手数料は、

ETF：0.45％　（安ければ0.2％～）

信託投資（ファンド）：0.66％　（最高1.25～1.5％、それ以上であれば高すぎ）

だそうです。

以上の数値にETFの場合はブローカ手数料が上乗せされる場合もあるのでご注意を（取引の度にかかる料金で最高でも$10くらいか？取引ブローカーによって様々）！

さらに、上述の通り、信託投資ファンドの場合、ある一定年数以内にそのファンドを解約してしまうと、販売手数料（5％～8.5％）がかかることが多いので要注意です。

皆さんお気づきのように、なぜETFより信託投資の方が管理手数料が高いのか？というと、信託投資の方がファンド・マネジャーおよび取り扱い金融機関にとって手間がかかるからです。ETFはインデックスそのものを売り買いするだけで、個別株を売ったり買ったりする必要がないので、やらなきゃいけない作業が少ないけど、信託投資はファンドに含まれる個別株を常にウォッチして適時に売ったり買ったりしなきゃいけないので、手間がかかるわけです。おまけに、各ファンドの宣伝とかプロモーションもしないといけないし、ファンド・マネージャーの高額報酬も払わないといけないので、とにかく管理運営が大変なんですね。

ただし、信託投資ファンドによって管理手数料にはかなりバラつきがあります。たとえば、高額企業株を集めたファンド（ラージ・キャップ）より低額企業株を集めたファンド（スモール・キャップ）の方が手数料が高いし、国内企業株ファンドより、海外（米国外）企業株ファンドの方が手数料が高いのが通常です。これには費用対効果（リターン）が関係しているように思います。

以上を聞いて、

「手数料取られると言っても年間1％くらいなら大した損額にならないんじゃね？😎」

なんて思う方も多いかもしれませんが、「ちりも積もれば山となる」ですよ。

「信託投資やETFは10年～20年くらいの長期投資していればリスクヘッジもできて儲かる確率が高いので安心だろう」という意見は間違いではありませんが、それには大きな落とし穴がある☝のでよくご自分で考えることをオススメします。

10～20年間で管理手数料がどれくらいの差を発生させるのかを分かりやすくした表が以下です。ご覧ください。

上記の表では、投資元金を1万ドル（約100万円）で年間10％のリターンが得られたという想定ベースです。ただし、この10％のリターンが毎年10～20年間にわたって得られることはそうそうあることではないので、ラッキーケースと思っておいた方が良いと思います。アメリカでは毎年平均8％のリターンが得られれば良い投資をしていると言われています。

表中の管理手数料（Expense Ratio）は0.5％、1.0％、1.5％、2.0％、2.5％の各ケースで算出されています。現実的に1.0％を想定していればいいんではないでしょうか。

そうすると、10年後、自分で個別株を取引きした場合は口座残高が$25,937になりますが、1.0％の管理手数料がかかる投資信託に投資した場合は残高が$23,676にしかなりません。差額は$2,261ですね。さらに年数がたって20年後を見ると、その差額が$11,175(16.6%)にまで膨れ上がります。あくまでこれは元の軍資金が日本円で100万円の場合ですから、1000万円の投資の場合ざっくりとその10倍になります。

これって、すごい差額＝損額😱ではないでしょうか？

少なくとも、私はこれを見て「えらい損になるな～」と思うタイプです。この差額を元からスマートに個人株の投資に充てていたら10年後、20年後いくらに膨れ上がるんだろう？と思ってしまいます。

さらに、上述の通り、投資信託ファンドを5～10年以内に解約してしまうと販売手数料を取られる場合がまだまだ多くありますので（ファンドによる）、損額はさらにその分上乗せになります。

道理でウォールストリートの金融企業がめっちゃ潤っているわけですな～。

ここで余談ですが、ETFとインデックス・ファンドって違いは何かご存じですか？

私は一緒だろうと最近まで思っていましたが、少し違いがあるようです。でも大した違いではなさそうです。

ETFは普通の個別株のようにNYSEの営業時間内にいつでも売り買いできますが、インデックス・ファンドは投資信託と同じ扱いになりますので、毎日の終値でのみ取引可能です。つまり毎日4：00以降に取引が成立します。

管理手数料ですが、ETFはインデックス・ファンドより安いはずです。でもインデックス・ファンドの手数料は投資信託より安いのが普通だと思います。

以上が、「なぜ私は信託投資やETF（+インデックス・ファンド）の取引をほとんどしたくないか」の理由説明になります。

もちろん、これは個人の金銭感覚やリスク耐性に依りけりなので、一概には言えませんが、少なくとも、「投資信託やETFの長期投資は簡単に儲かるしリスクが低いので安心」と慢心してしまうのは危険だということです。

というのも、ファンド・マネジャーの良し悪しは本当に差が大きくて、ファンドによっては毎年儲けがでていない“クソ😰みたいなファンド”も良くありますし、ETFでもブローカーによって手数料に差がありますし、長期リスクが低いのと引き換えに成長株などに比べてリターン率が低いので、費用対効果を考えれば「長期投資で簡単にガッポリ儲けられる」とは言えないと思います。また、投資金をいつ現金化する必要があるかじっくり考えて、買い時売り時を間違えないようにしないとほとんど儲けが出なくなることも往々にして発生します。

ここで、私が考える一番の得策は、

「リターン率が高い優秀な信託投資ファンドを調べて、各ファンドに含まれる個別株（英語でHoldings）を自分で売り買いすればいいんではないか」

ということです。

もちろん、そんなに単純にはうまくいかないのが個別株取引の難しいところですが、その話はまた今度にします。